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SAE J1711(2010)陸上車両推奨技法(2010)翻訳版

概要

imagesY0OBSMYD―ハイブリット電気自動車の排ガスおよび燃費の推奨計測技法―

ハイブリッド電気自動車(HEV)の技術は、SAE J1711規格の初版発行以来、大きく進展してきた。HEVは既に10年以上も生産されており、改訂版(2010)において、プラグインハイブリッド技術は、さらに急速な発展を遂げた。現在、SAE J1711(2010)で扱っている標準的な試験手順は、自動車の燃費を評価するために使用されるすべての5つの主要な試験周期手順(UDDS、HFEDS、US06、SC03、および冷温FTP)が網羅され、拡張されている。そこで今回はその前書きから、内容を紹介する。なお、弊社はSAEの許可の下、SAE J1711(2010)の簡易翻訳版を作成している。興味のある方は下記(注1)および(注2)を参照ください。 (DCメール 2016年9月15日 No.421)

 


SAE J1711(2010-06)

電気パワートレイン(動力伝達装置)系部品とコンピュータ制御の進歩は、実用的なハイブリッド電気自動車(HEV)の幅広い開発を助長してきた。HEVは従来の車と電気自動車(EV)のパワートレインの要素を組み合わせたものであり、燃料消費量と排出ガスが大幅に減少することを示すものである。従来まで、商用HEVの開発に対する一つの障害は、HEV排出ガスと燃費を測定するために必要な、幅広く適用可能で、受け入れられる“手順”がなかったことに由来するのである。

1992年の秋、自動車技術会(SAE)の軽車両性能と経済性測定基準委員会は、HEVの一定な試験のための推奨技法を開発するためにタスクフォースを設立した。このHEVタスクフォースは、EVを試験するための推奨技法を開発するために、SAEがかって行った同様の努力―その結果としてSAE J1634が出版されることになった―に倣ったものである。

SAE J1711は、1999年に初めて出版された。そしてHEVは、21世紀の最初の10年を通じてより主流となった。2002年、SAEが関連文書、SAE J2711「ハイブリッド電気自動車と従来の大型車の燃費と排出量を測定するための推奨計測指針」を発行した。グリッドから充電するように設計されているHEV -プラグインハイブリッド電気自動車(PHEV)の製造に、メーカーが注力し始めた時から、引き続き電池技術の開発が行われていたのである。

2006年に、新らたに設立されたタスクフォースの主な目的は、PHEV関連のセクションをさらに発展させ、また、既に期限が切れたSAE J1711-1999を改訂するためのものであった。

大手自動車メーカー、自動車部品メーカー、米国エネルギー省研究所、カナダ環境省、米国環境保護庁とカリフォルニア大気資源委員会(すべてのタスクフォースのメンバーは専門的な知識を提供してきたが、それらは必ずしも彼らの雇用者の立場を反映されたものではなかった)で雇用されたSAEのメンバーでSAE J1711タスクフォースは構成された。

何年もの研究から学んできたことは、ハイブリッドからプラグインハイブリッドへ生産を変換する家内工業の出現同様、この改訂版のための手順をさらに発展させるために役立った。変革した企業、アルゴンヌ国立研究所、およびある自動車メーカーからの試作車は、手順の開発を支援するために使用された。

SAE J1711の支えを受けて、車両はアルゴンヌ国立研究所、クライスラー、カリフォルニア州の大気資源委員会、およびカナダ環境省で試験された。この複雑なタスクに関わったすべての参加組織と個人の持続的な努力は現在においても高く評価されている。

タスクフォースのメンバーは、PHEVの試験技術と方法論の両方が新しいことを認識しており、新しい技術のHEVが実際に試験されるのに従い、より多くのことを学べる機会となろう。また今後数年間における手順の進歩により、この文書が再び精微されることが必要となるのかもしれない。

(注1)
SAE J1711(2010-06)は陸上車両用推奨技法としてハイブリット型電気自動車に関する試験技法がくまなく紹介されている。興味のある企業、教育機関、団体および個人にとって必須の実用書となろう。(全63ページ)

(注2)
弊社による簡易翻訳版はユーザ社内での利用を目的とし、自動翻訳ソフトの限界を弊社のノウハウで補填する安くて早いサービスである。なおサービスの特質上、内容の完全性や正確さを保証したり主張したりするものではなく、あくまでも原文規格の補助として活用されることを目的とする。


【お願い】本誌の性質上、出来る限り日本語にしてお伝えしていますが、適訳であるとは限りません。また、紙面の都合上全ての原文を引用できない場合があります。なお、本誌は参照情報源としてだけ使用されるものであり、完全性や正確さを保証したり主張したりするものではありません。また本誌に記載された内容を無断で引用または転載することは禁じられています。
 

 

発行日2016年9月15日
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